求人サイトの費用の方式

 費用がいくらかかるのかも求人サイトによって異なりますし、いくつか種類があります。当然、自分の企業に適している費用方式を選ぶことが重要ですので、ここでしっかり見ていきましょう。

 まず一番ポピュラーな費用の方式が、求人情報をどのくらいの期間載せていたかで金額が決定するものとなります。例えば、○週間載せていたから△万円かかるといった感じです。この方式は、応募人数や採用者数などはかかる金額に一切関係ないので、新入社員を毎年安定して大人数とれるような企業がこの費用方式を有効活用できるでしょう。しかし、逆に言えば、応募も面接も誰も来なかった、情報を掲載した意味がなかったということが起こってしまった場合でも費用はかかるので注意が必要です。

 もう一つの方式は、その求人情報を見て応募した・採用された人数に比例して費用が増えていく方式となります。こちらは、1つめの料金方式とは異なり、応募・採用がない限り料金を支払う必要がありません。そのため、安定した新入社員の数を確保できないと思われる企業はこちらの方式が適していることがあります。反対に、応募・採用者数が多くなればなるほどどんどん費用がかさんでいくので、気をつけなければなりません。

 では、応募者数を基準にするのか、採用者数を基準にした方がいいのかという話になると思います。この2つを企業、仕事で分けるなら、誰でもできるような簡単な仕事、つまり応募者のほとんどを採用できるものに関しては応募者基準で、人によってはかなり困難な仕事、もしくは最初から少人数の採用を目的としている仕事に関しては採用者数基準が良いでしょう。

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